時事通信のサイトに、企業における英語学習の状況を知るためのアンケート調査の結果が掲載されていました。
これはおそらくプレスリリースで、いわゆる時事通信が調べたニュースではありませんが、参考になるかと思うので紹介させていただきます。
リンクはこちら：英語教育を導入・検討している企業へのアンケート「半数の企業が中長期的に3割以上の社員に英語が必要になる」
英語学習提供会社の調査
この調査は、企業に英語学習を提供している会社等が、
自社にて社員への英語学習を導入しているまたは導入を検討している企業の人事教育担当者
時事通信のアンケートより
に行った調査です。
以下は、この調査項目である「Fact」を基に記載いたします。
Fact3：英語への意識
この項では「社員の英語学習が目標に達するまでに必要な要素は何か」を訪ねました。
英語への苦手意識、恐怖は最大の阻害要因
一番多く「必要だ」と答えた要因は
英語への苦手意識、話す恐怖からの脱却
FACT3より
だそうです。(複数回答)。
子供だけにかかわらず、大人にとっても、英語学習が成功するか失敗するかの最大の要因は、「苦手、恐怖意識」なんですね。
これらは、理屈ではどうにもならず、改善、解消するのなかなか難しいです。
英語学習の「負担が少ない」が5番目
5番目に多いのが、「レッスンや宿題の負担が少ない」事だそうです。
この感想を持っている人を教育担当にする会社は何がしたいんでしょうか。
英語学習のことを全く理解していない担当者が、英語学習について計画を立てるべきではありません。
社員が不幸です。人事部から
「英語の外部委託を始めて3ヶ月になるが、お前たちはの英語が全然できるようになっていない。この給料、経費泥棒め」
などと、それ以外の支援は何もせず、恩着せがましく外部委託のことをネチネチ言うパワハラ像が浮かびます。
1週間に2回位の頻度で口にしますが、英語をマスターするには約2,000時間以上の学習時間(大人になってからだけで考えると1,000時間以上)が必要とされています。
時間、負担がかかるんです。
こういう会社は「1日10分で金持ちになれる」、「楽して痩せられる」などの商材を売りつける会社なのでは？と邪推したくなります。
ファクト1:わかりづらい上、英語は大して必要なし？
最後にfact1 戻ります。
およそ半数の企業が30%以上の社員に英語が必要
FACT1より
になると考えているそうです。
サンド風に
まず一言。
ちょっと（一読では）何いってるのかわからない。
会社の資源配分考え直せ
先ほど書きましたが、この調査は、自社にて社員への英語学習導入しているか導入を検討している、意識の高い企業です。
その企業の半分は英語はいらない、と考えていると言うことです。
でしたら、必要ないと答えた企業は別の教育を行うべきではないでしょうか。
必要のないものにお金を投じる経営者は、株式総会でクビにすべきです。
正直、これらの会社が何をしたいのか、私にはよくわかりませんでした。
皆さんどう思いますかね?
加えて「30%以上の社員に」←おいおい梯子を外すな
半数の会社に加えて「30%以上の社員」と言うことですが、単純に計算してみると、
50% × 30% = 15%
英語の意識が高い会社の社員でさえも、全体の15%の人にしか英語が必要とない、と言うことです。
おいおい、もっと英語が必要だと書いてくれよ。
「10人いたら1.5人くらいしか英語が必要ではないよ」、と言う結論じゃないか。
これからの時代英語が必要だぞ!と書くためにこの記事を用いてブログをかいているのに、梯子を外さないでくれ。
結論：英語は不必要?＆理解されていない
ということで今回の結論は、
- 英語はそんなに必要ないのかもしれない
- 企業の教育担当者は、英語のことなんか何もわかっちゃいない
と言うことでした。